沿革
2000.8.24 | 会社設立 |
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2000.9~ | コンテンツ、FCパッケージ開発実施。 直営教室にて実証実験開始 |
2001.1~ | フランチャイズ加盟店募集開始 |
2001.2~ 2000.2 |
亀岡商工会議所における「中小商業経営革新ビジネスモデル策定事業」(地域情報化委員会)支援業務の実施。 「IT化による地域コミュニティの活性化」のためのアドバイス等 |
2001. 5 | 加盟教室 約30教室に増加 |
2002.1 | 加盟教室 約60教室に増加 |
2002.3 | 加盟店相互のオープンな情報交換体制の確立。優良加盟店による加盟店サポート体制の確立 |
2002.7 | 組立パソコンNo.1シェアの「アロシステム株式会社」と販売提携開始 |
2002.9 | Webを活用した加盟店の経営管理システムの実験を開始 |
2002.11 | 関西電力グループの光ファイバーインターネットプロバイダ「k-opti.com」とのパソコン教室における一次代理店契約を締結。 ソフトバンクグループのADSLプロバイダ「Yahoo!BB」の「ソフトバンクコマース株式会社」と一次販売代理店契約で提携。 パソコン機器及びソフト流通サービス「IT-EXchange」の利用提携 |
2002.12 | 加盟教室 約100教室に増加 |
2003.1 | 横浜駅前に横浜支社を設立、関東本部として本格稼動。 |
2003.2.~ | ヤクルトグループの幼小学生向け総合学習WBTシステム「ピクシスランドジャパン」の「株式会社じぇんず」と共同で、教室と家庭の相互学習システム開発のための実証実験開始。 WBT(ウェブベーストレーニングシステム)を中心としたクリック&モルタルモデルの確立を目差す。 |
2003.3.~ | ドラッカー・マネジメント専門コンサルティング会社である「株式会社ポートエム」、及び、日本におけるドラッカー氏の著書の多くを翻訳されている「ものつくり大学教授上田惇生氏」とコンテンツ開発などを含む包括的なパートナーとして提携。 |
2003.5 | 加盟教室 約120教室に増加 |
2003.10.~ | デジタルカメラの普及という市場動向に応じ、顧客満足度追求の一環として「株式会社アスカネット」と業務提携し、同社の「マイブック」サービスを積極的に導入。 大手企業や公立学校教育の場でも実績のあるタイピング練習&資格サービスをウェブ展開する「イータイピング株式会社」と業務提携、同社の展開する資格試験「イータイピング・マスター」の認定試験会場となる一方、業界初の試みとして同試験の対策講座を開発。 |
2003.10 | 加盟教室 約150教室に増加 |
2003.1 | 仙台市内に仙台支社を設立、北海道・東北の拠点として本格稼動。 |
2004.3 | 「株式会社NTTデータシステムズ」と協力して水彩講座を発表 |
2004.5 | 京都本社を増床、横浜支社を規模拡大のためフロア移転。 |
2004.7 | 「楽天市場(楽天株式会社)」、「価格.com(株式会社カカクコム)」に関する公認講座の開発。 「株式会社セガ・ミュージック・ネットワークス」と教材制作に関して提携。 |
2004.8 | ハロー!のイチロー先生が「日経PCビギナーズ(日経BP社)」の暑中見舞いコンテスト審査員になる。 |
2004.9 | 「ナショナル・コンピュータ・システムズ・ジャパン株式会社(ピアソンVUE)」とテスティング事業で提携。 「Vector(株式会社ベクター)」に関する公認講座の開発。 |
2004.11 | 京都府の経営革新企業に認定される。 |
2005.2 | 「Microsoft Office Specialist」試験導入を含め、株式会社オデッセイコミュニケーションズと戦略的業務提携 |
2005.7 | 資本金を 3,000万円に増資 |
加盟教室 約190教室 | |
2006.3 | プロソフトトレーニングジャパンと提携し、ハロー!の各教室にて「IT人材特区」として個別に認定される |
2006.7 | カシオ計算機株式会社と提携し、デジタルカメラEXILIMの公認DVDマニュアルを制作 |
経済産業省 から18年度草の根eラーニング事業を受託 | |
2007.6 | Microsoft社とシニア向けのパソコン利用の普及に関する提携を行う |
2007.7 | 直営教室 20教室達成 |
2007.12 | 直営教室 30教室達成 |
2008.5 | 直営教室 40教室達成 |
2008.6 | 資本金を4,000万円に増資 |
2008.12 | 日経PCビギナーズと富士通株式会社、および、弊社との連携によるらくらくパソコンを発売 |
2009.6 | 直営教室 58教室達成 |
2009.10 | 総務省オンライン申請サポート事業を東日本電信電話株式会社より受託 |